余震とは？

余震は本震に比べれば規模は小さいですが、しばしば被害を生じる可能性のある余震が発生します。
たとえば平成16年（2004年）新潟県中越地震では、本震の34分後に発生した最大余震により、長岡市や十日町市で震度６強の揺れを観測しました。この余震を含め、震度６弱以上を観測する余震が４回も発生しています。
また、昭和58年（1983年）日本海中部地震では、本震の26日後に発生した最大余震により、北海道や東北地方の日本海側に最大40センチメートルを超える津波が押し寄せました。

また、大きな地震が発生すると、建物が傾いたり土砂災害が起きやすくなったりしています。ですから、その後に発生する余震でも普段以上に被害が生じやすくなっていますので、より小さな震度の揺れでも注意が必要です。

余震の数は時間が経つほど減ってきますが、時々大きな余震が発生することがあります。 被害が発生するような大きな地震（本震）が発生した時は、その後、一般的には１週間〜10日間程度（本震の規模がとくに大きかった場合や余震活動が活発な場合は１ヶ月以上、場合によっては１年以上）は特に注意が必要です。壊れかけた家や崖などには近づかないようにしましょう。
余震は、完全になくなるまでには何年もかかる場合があります。例えば、平成７年（1995年）兵庫県南部地震の余震活動は15年以上経った現在でも続いており、数ヶ月に１回程度、震度１以上の揺れを観測する余震が発生しています。

大きな地震が発生すると、人々の不安を煽るような根拠の無いうわさが発生することがあります。 しかしこうした情報に惑わされてパニックになることは避けなければなりません。 とくに、具体的な日時を指定した地震の予知はデマの可能性が非常に高いので十分注意してください。
災害時には様々な情報が飛び交いますが、情報の送り手（発信元）を確認するとともに、科学的にきちんと説明がなされているかを見極める必要があるでしょう。

気象庁では、大きな地震が発生し余震が多数起きている場合、科学的・統計的根拠に基づいて、余震の見通しや、余震の発生確率を発表します。 これらの情報は記者会見や気象庁ホームページなどで公式に発表され、新聞やテレビ、ラジオ、インターネットなどを通して見聞きすることが出来ます。

本震によって強い揺れとなった地域では、余震によって家屋などが倒壊したり、土砂崩れなどの土砂災害やなだれが発生しやすくなります。 また、海域で大きな余震が発生すると津波が発生する可能性があります。

余震が収まるまでは、たとえば以下のような行動をとり、余震に備えてください。

• 傾いた家屋やブロック塀、崖や裏山などに不用意に近づかない
  （本震の強い揺れによって建物や地盤の強度が低下し、普段よりも危険性が増していると考えられます）
• 屋内でも家具や電化製品などが傾いていないか、高いところにあるものが落ちてこないかを点検し、家具などの固定を行う。すでに家具の固定を行っている場合でも、本震の強い揺れで固定が外れている場合もあるので、もう一度点検する
• 大きな余震が発生した場合にはいつでも避難できるように、防災用品などを確認し、家族と避難場所について話し合っておく
  （家屋の耐震性に不安がある場合や、小さな子ども、お年寄り、身体の不自由な方がいる場合は、余震にそなえてあらかじめ安全な場所に避難しておくことも考えられます）
• 危険な作業や、すぐに身の安全を図ることが難しい作業は、余震活動が活発な間は延期する
• 壊れた家屋などで救命・救助活動を行う際にも、余震が発生した場合はすぐに避難できるようにするなど、二次災害を防ぐ
• 海岸や川の河口に近付く場合は、津波警報・津波注意報が発表されたことをいつでも確認できるように、ラジオなどを携帯する。また、高台などの避難場所を事前に調べておく
• 津波警報・津波注意報が発表された場合や、海岸付近で強い揺れや長く続く揺れを感じた場合には、ただちに海岸や川の河口から離れ、安全な場所に避難する

報道発表資料の解説文の後半に「どのようなことに気を付けるべきか」が述べられます。これを参考にして行動するようにしてください。
（余震の見通し「どのような情報ですか？」をご覧ください）