余震とは？

「余震の見通し」とは、大きな地震の発生後に、余震の発生状況や、今後の余震活動の見通し、警戒・注意すべき事柄などを、気象庁が解説する情報です。
おもに以下の５つの内容を含んでいます（場合によってはその一部が省略されることがあります）。

★過去の地震と比べてどうか

解説文の例
「今回の地震の余震活動は、過去の事例に比べて、極めて活発な部類に属します。」
「今回の地震の余震回数は、内陸および沿岸付近で発生したM６クラスの地震に比べ、少ない状況で推移しています。」

★現在の余震の状況はどうか

解説文の例
「強い揺れを伴う多数の余震が観測されています。」
「余震活動は時間の経過とともに減衰しているものの、一時的に活発化しています。」

★どのくらいの期間警戒すべきか

解説文の例
「今後１週間程度は」
「２週間程度は」

★最も大きい震度はどの程度になるか

解説文の例
「震度６弱、ところによっては震度６強の揺れとなる余震が発生するおそれがあります。」
「場所によっては震度４〜５弱程度となるような余震が発生するおそれがあります。」
「震度３〜４となるような余震の発生の可能性は、ほとんど無くなりました。」

★どのようなことに気を付けるべきか

解説文の例
「本震によって強い揺れとなった地域では、余震によって家屋の倒壊や土砂崩れなど、さらに被害が拡大するおそれがありますので、やむを得ない事情がない限り危険個所には立ち入らないなど厳重な警戒が必要です。」
「揺れの強かった地域では、土砂災害やなだれ、家屋の倒壊などの危険性が高まっているおそれがありますので、余震活動に十分注意してください。」
「大きな余震が発生すると津波が発生する可能性があります。海岸で強い揺れを感じた場合、また、揺れを感じなくても津波警報や津波注意報が発表された場合には、直ちに海岸から離れ高台等の安全な場所に避難してください。」

また、参考資料として、ある時点から３日間以内に起きる大きめの余震の発生確率が掲載されます。

報道発表資料「平成20年（2008年）岩手・宮城内陸地震」について（第６報）[PDF形式2.0MB]より抜粋

余震による被害の拡大が懸念される場合に発表されます。具体的には、次のような場合です。

[1]本震による被害が大きいこと（最大震度６弱以上が目安）
[2]本震による被害範囲が広いことが考えられること（震度５弱の範囲が広いことが目安）
[3]震度１以上の余震が多く発生していること

最初の情報は、本震発生後おおむね１日以内に、本震−余震型であることを見極めてから発表されます。

報道発表資料として気象庁ホームページのトップページの「新着情報」または地震解説資料、地震情報（その他の情報）に掲載されます。
被害が生じるような大きな地震が発生した場合、おおむね１日以内に掲載されます。また、活発な余震活動が続いている場合には、その状況に応じて続報が出されます。
これらの情報は、テレビ・ラジオ・新聞等で報道されることもあります。

余震の発生にはゆらぎ（自然現象である余震活動が、偶然にある時刻に集中して発生したり、ある時間に静穏であったりすること）がともなうので、ある程度の期間を設けて、その期間での見通しを発表することにしています。
内陸の地震については、本震発生後１日後から７日後程度まで３日おき、その後は１週間おきに発表します。
海域の地震については、１日後から10日後程度までは３日おき、その後は内陸の地震と同様に１週間おきに発表します。

※ 内陸の地震と海域の地震では、余震の起こり方が異なっています。最大余震は多くの場合、内陸では本震から約３日以内に、海域ではこれより長く約10日以内に発生しています。そのため、余震の発生確率を更新する間隔も、内陸の地震と海域の地震で異なります。

余震の見通しは、「本震−余震型」の活動をする地震について、次のように推測します。

[1]過去の地震と比べて、今回の地震の余震活動が活発かどうかなどを調べます。
[2]今回の余震活動の様子を詳しく調べます。
[3]今回の余震活動を統計モデルに当てはめて、余震の発生確率を計算します。
[4]一般的な余震の起こり方と、今回の余震活動の様子、また、余震の発生確率を考えに入れて、今後の見通しを立てます。

余震の見通しは、どのくらいの期間警戒すべきか、震度はどの程度になるか、どのようなことに気を付ける必要があるのか、という表現で発表されます。 見通しを予測する参考データとして、余震の発生確率を計算し、この値も発表します。